安価に良質なCMを制作して流す
デキサは皆さんに、数千万円の制作費を請求して全国ネットの枠で放映するようなCMはオススメしません。そうしたお話は大手の広告代理店さんにお任せし、私共はもっと違ったCMの制作と活用をお薦めしています。 それは、HDによる高解像度かつローコストな映像制作技術と、地方局やウェブ、そして交通広告などを上手に使った放映を組み合わせた方法です。
CMというと、テレビCMを思い浮かべる方が多いのではないでしょうか。しかし、YouTubeを代表とするウェブ動画、電車やタクシーの車内モニターに流れている交通広告、そして公共の場に設置された大型モニターに映し出されるデジタルサイネージなど、2000年以降に一般化した実に多くの映像メディアが存在します。
こうした様々な新映像メディアの台頭によって、もちろん既存のテレビCMも、昔に比べればリーズナブルな金額で放送することができるようになっています。
かつては一部の大手企業の専用物だったCMという広報手段も、やっと「使える手段」になりつつあるのです。
以下にそれぞれのメディアの特性について触れてみたいと思います。
テレビCM制作
まずはCMの代表格であるテレビCMから。
テレビCMというと、「うちには関係ないね」という会社さんがとても多く、残念に感じることが少なくありません。実際に客観的に見てみると、「テレビCMをこのタイミングでやったほうが良いのではないか」と感じさせる企業様が少なくないのです。
ある意味、テレビCMというものは政治です。商品の販売促進だけならテレビショッピング番組を流したほうが効率は良いでしょう。しかし限られた目的のためには、テレビCMは大変効果的であるということを、まずはご説明したいと思います。
多くのテレビCMは、会社の宣伝や商品の広告だけを目的としているわけではありません。例えばある会社さんの場合は優秀な学生にたくさん面接に来てもらうために会社の存在を若い人たちに知ってもらうためにCMを活用するのだと言っていました。確かにCMで聞いたことがある会社なら面接に行ってみたくなるかもしれません。
また、ある会社さんの場合は銀行融資を受ける際にテレビでCMを流していれば、それが信用になると言います。銀行の担当者がそのCMを見ていなくても、流したという事実が担当者を安心させてくれるのだといいます。
他にもテレビCMにはたくさんのメリットがあり、直接的な利益（見返り）を考えると赤字でも、全体を通してみると黒字ということが多いのです。
こうした利点については当社が皆様に細かくご説明いたしますので、一度お考えになってみてはいかがでしょうか。
交通広告CM制作
電車での移動時間は退屈なものです。昔は吊り広告のチラシを見て時間をつぶしたものですが、最近は電車の車内のモニターに流れている映像を眺めて移動時間を過ごしている人は多いのではないでしょうか。
最近はどこの路線にも導入され、浸透してきた車内ディスプレイですが、ここに流れている広告映像を、交通広告、または交通CMなどと呼びます。
音が出ないデメリットがありますが、退屈を紛らわせるために何気なく見てくれる視聴者が数多く見込めることは何よりのメリットではないでしょうか。
デジタルサイネージCM制作
公共の場に設置されたモニター画面に映し出されるのがデジタルサイネージです。聞きなれない言葉かもしれませんが、簡単に言うと電子版の看板やポスターのようなもので、駅などに設置されたモニターはたくさんの人の目に触れるために、費用対効果の高い宣伝手段となっています。
もちろん貴社の営業所がある街のモニター限定で放映することができますから、広告を打ちたいエリアにピンスポットでアプローチすることができます。
さらに魅力的なのが時間帯を限定して放映することもほとんどのモニターが対応していますので、場所と時間の両面からピンスポットで広告することができる優れた特性を持っているのです。
競争も激しいジャンルですから費用も安く済むことが多く、手始めに映像を使った広告を打ってみたいという方々にとっては手軽なメディアなのではないでしょうか。
ウェブ動画CM制作
ウェブもCMを流すには最適な媒体です。ほとんどの人が検索エンジン経由でページにランディングしてきますので、そもそも興味が高い人が見てくれる可能性が高いのです。
そこで映像の作り方もテレビCMなどとは違ったアプローチをしています。
テレビCMや交通広告、そしてデジタルサイネージなどの場合はそもそも興味を持っている人も持っていない人も見るため、あまり専門的な内容を映像化するわけにもいきません。そこでイメージ戦略のようなCMが増えるわけですが、ウェブ動画を活用したCMであれば、そもそも興味を持っている人を対象に見せるという前提で映像を作ることができますので、専門性が高い、もしくはマニアックな映像でも見てもらえる可能性が高いのです。
ウェブ動画こそ、攻めの姿勢で専門性の高い、コアな情報を正攻法で見せることによって訴求効果が高くなるという特性を持っているメディアです。