2021/10/29公開 2022/5/11改訂
テレワークの普及でリモート/オンライン研修動画の受注が急増中
ここ東京では新型コロナウイルス感染症第5波の流行がなんとか収まり、緊急事態宣言が解除されたところです。とはいえ、以前のような日常を取り戻すのはまだまだ先のことでしょう。そのため多くの企業様が出来る限り対面を減らし、テレワークを推進しています。
テレワークの本質は、通勤や営業所-本社間など「業務に関わる移動を減らすこと」と、営業所・店舗などでの「業務に関わる人の密を避けること」の二つです。そしてこの二つを同時に満たした上で経費の削減を行えるのが「リモート/オンライン研修動画」の制作です。
例えば、多くの企業は本社以外に営業所があり、実際の接客はその営業所で行っているかと思います。とはいえ接客対応や業務内容のマニュアルだけでは絶対的に情報量が不足しているため、本社から教育担当のスタッフが各営業所を巡回する、もしくは営業所のスタッフを本社に集めてセミナーを開催するなど社員教育を行っているかと思います。ところが、前者では教育担当スタッフの移動が必須となる上に営業所の密を生み出す結果となります。後者もまた本社での密を生み出す結果となります。先進的な企業様においては顧客との打合せすらリモートで行っている状況下において、たとえ社員教育のためとはいえ一か所に人を集めてセミナーを開催するなど、社会的には時代の流れに反することと捉えられる危険性すらあります。
こうした時代の要望もあり、新型コロナウイルス感染症の流行以来、弊社にも「社員教育のためのリモート/オンライン研修動画を作れないか？」というお問合せが増加しています。
メリットがデメリットを上回るテレワークの推進
テレワークの推進はもはや「国策」です。総務省ではテレワークを「テレワークとは、ICT（情報通信技術）を利用し、時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方」と定義づけ、社会、企業、労働者のそれぞれに対し、例えば以下のような様々な効果をもたらし得ると考えているようです。以下に総務省が謳うテレワークの利点について触れてみたいと思います。
社会に対するメリット
まずは「働き方改革」の推進に役立つというメリットです。確かにテレワークの推進によって多様な就業方式を取り入れ、会社にとっても社員にとっても無駄の無い仕事のワークフローを実現できる可能性があります。私の会社でも、事務所での作業を減らし、各クリエイターが自分の家で仕事をすることで家族との時間も増えますし、また契約スタッフも弊社事務所に来る時間を節約できる上、その余剰の時間で他のクライアントからの仕事も請けることができるようになり、より収入が上がる可能性もあります。
続いて「労働人口の確保」です。労働者人口が年々減ってきている日本にとってはテレワークが推進することで通勤時間の短縮・節約になりますので、その分を仕事の時間に回すことができます。ZoomやTeamsを使った打合せも短時間で終わる傾向が強いので、情報を効率的に共有することもできています。労働者人口一人あたりの生産性が上がることで、より日本が活気づく可能性もあります。というわけで「生産性の向上」というメリットがあるということになります。
忘れてはならないのは「地方創生」というメリットです。テレワークが究極まで進むと、何も事務所が東京にある必要すらありません。地方に大規模な本社機能を移転する企業が現れても不思議ではありません。ここまでくれば、渋滞する道を移動することなく、時間を節約できるので、先の生産性の向上などのメリットがより大きくなるものと思います。
企業にとってのメリット
企業にとって最近よく耳にするキーワードは「危機管理」ですが、もし何か非常事態が起きた時、広範囲に社員や事務所機能が分散していれば、業務の継続に支障がでる可能性が低くなります。ということで、「非常時の業務継続（BCP）」という意味でも企業にとってテレワークはメリットがあります。
また通勤や移動といった仕事以外の時間が減れば離職防止にもなるでしょうし、テレワークを基本とすれば事務所近くの人に限らず人材を確保できるというメリットも生まれます。
また、業務変革（BPR、DX）も自然と起きるでしょう。こうした動きが会社の新しい収入の柱を生み出す原動力になる可能性もあります。
そしてもちろん、オフィスコスト削減も大きな魅力です。うまくやればこれまでの半分のコストでオフィス費用が足りてしまうのではないでしょうか。
そして生産性の向上は、社会に対してのメリットというより、企業にとってはダイレクトに魅力となります。
労働者にとってのメリット
多様な働き方の実現ができるテレワークは労働者にとっては大変魅力があります。副業をしながら本業をすることも夢ではありませんし、もちろんフルで会社で働く人も無駄な移動時間や通勤時間を使わずとも生産性の高い仕事に直結し、収入の増加が見込めます。
育児・介護・治療との両立も可能でしょう。今後は後期高齢者が増えますので、必然的に介護をしながら仕事をしなければならない人が増えてきます。家族と密接なつながりを持ちながら同時に仕事もできるテレワークは高齢化が進む日本においてはとても親和性が高い働き方だと言えるでしょう。
総務省はもちろん「通勤時間の削減」も労働者にとってのメリットとして列挙しています。
テレワーク推進のための動画の在り方
以上のようにテレワークがコロナ禍以降も続くことは容易に想像できます。となれば社内の情報伝達や研修なども当然リモートで行うことになるでしょう。その際、いちいち社員が口頭で伝える必要が無い情報などは動画にまとめてしまったほうが有利ですし、見やすいのです。特に基本的な仕事の研修は動画に一番向いています。なぜなら映像的に演出が優れ洗練された研修動画は見やすく情報が整理整頓されているため、有能な社員を育てるという目的からすると「時間をかけずに必要な情報を最も理解しやすい方法で伝達する」ということにつながるからです。
動画で済む教育は動画で配信
もちろんすべての研修内容を動画で行うことなど不可能です。例えば年度初めに行う新人教育などはある程度対面での指導が必要でしょう。しかし「どうしても対面で行うべき研修」でリスクを生じさせる分、どこかでリスクを減らす必要があるのは確かです。
そこで、「動画でできる基礎的な教育は動画で行う」という方針の企業様が増えているのです。つまり教育の内容を「動画で済むもの」と「直接教えるべきもの」に分類し、動画でできるものは動画で配信してしまおうという考え方です。
この方法なら、対面での研修の回数を減らすことができ、教育担当スタッフの移動回数を減らすことができます。もしかしたら複数の店舗や営業所を回るならより多くの件数を一日で回ることができるかもしれません。
また、教育担当者がZoomなどを使ってリモートで研修するオンライン研修でも、動画を作っておくことで研修中、動画ファイルを共有することで研修中に担当者が休憩をとることができるようになります。心の余裕も増えて研修内容がより良いものになる可能性もあります。
研修費用も大幅に削減できる
コロナ禍以前に行われていた社員教育のコストは年間に一人あたり4万円弱です。このコストは年々高まっていました。
例えば100人の社員さんを抱える企業様の場合、年間にして社員教育に400万円弱の費用をかけていたことになります。私の経験からすると、10項目程度のチャプターがある社員教育動画の制作コストは平均値で250万円、15項目程度のチャプターの場合で300万円前後です。しかも業務内容が大幅に変わらない限り、この動画は一度作れば毎年使えるものです。5年も使用することができれば、一年あたり50万円から60万円程度の出費で済みますので、コストパフォーマンスから考えれば賢い選択と言えるのではないでしょうか。
動画による研修は高度な演出を経るため効率が良い
私たちは映像のプロですが、映像のようなメディアの作り手というのは「伝えるプロ」でもあります。どうしたら伝えるべき情報を正しく、しかも印象的に伝えることができるかを常日頃から考え、経験を蓄積しています。
情報の内容に優先順位をつけ、その優先順位に見合った表現手法を使い、的確にキモを伝える技術は、テレビCM、テレビ番組、商品PR、文教映像、その他諸々の大きな作品で経験を積んできたスタッフしか体得できないものです。
例えば教育担当者によるリアルタイムでのZoomやTeamsを使った社員研修の間に動画を挟み込んで見てもらう方法も考えられます。60分のセミナーであれば、その間の20分を動画で埋めることで教育担当者の方々の精神的負担を減らすことも可能です。また動画で一般的な情報を伝えた後で教育担当者さんがライブで個別の事情を説明するなどの方法も考えられます。
感染防止を徹底しながら社員教育動画を制作
弊社ではロケや収録の規模を小さくすることによって、当面の間は感染症対策を継続します。企画性の段階で大人数のロケをしない方向性で考えれば、安全性を担保できる上に、これまで思いつかなかったような映像の企画が生まれます。
例えば模範演技をする店員役の役者やマナー担当者をブルーバックで撮影し、背景をCGにすることで店内、営業所内、相手の会社などシチュエーションを背景で変更することで、一気に役者やマナー担当者の収録を済ませる方法も積極的に行っています。これなら収録の規模が小さくなり、少人数で短時間で済ませることができるため、安全を確保することができます。
もちろん機材などの消毒も行っています。弊社の場合は自社機材ですから履歴がハッキリしており、前の日に下水道を撮影している機材を気づかずに手術室のロケに使うようなことも起きえません。
また、機材の消毒はエタノールだけでも複数種類を適材適所で使い分けています。例えばレンズは無水エタノール、機材表面パネルは85％食品添加物エタノールや83％イソプロピルアルコール添加エタノールなどの併用、撮影現場でも手指消毒用には75％エタノールを用意し、床やテーブルなど人の手が触れる場所についてはℓ単位でエタノールを持ち込み、可能な限り消毒を行っております。
撮影中に使用するマスクは国産のシャープやコーワ、防衛装備で有名なミネベアミツミの高機能なマスクなどを主に使用しています。どうぞ安心してご相談ください。
リモート/オンライン研修動画制作サービスのご案内
弊社ではクライアント企業様にとって使いやすく効果的なリモート社員研修動画の制作を行っています。社員教育への投資が高騰する中、イニシャルコストのみで数年間使うことができるリモート/オンライン社員研修動画の制作は、会社にとって大きな財産となるコストパフォーマンスに長けた投資先としておススメしております。
CGやイラストを交えつつ、ベテラン社員さんの持つノウハウを可能な限り可視化し、異動された社員さんや新入社員さんの理解促進に役立つよう最大限工夫を凝らした映像作品の制作に努めています。