動画マーケティング・コンサル業務

経験の蓄積が生み出す知見

弊社では動画を活用したマーケティングの様々なデータ（data）を常に収集しています。そしてデータを分析し、情報(information）として社内の資産として企画提案の際に活用できるようアーカイブ化しています。さらにこうした情報を自分たちの経験の蓄積から独自に分析し、マーケティングに動画を活用する際の方針や方法論として応用できる知見（intelligence）の領域まで昇華することで皆さまの問題解決の一助となれるよう努めています。ここで大切なことは、情報をいくら持っていても現場に活用できる知見に昇華させるためには映像制作における実務経験の蓄積がモノを言うということです。

幅広い経験が知見に厚みを生む

私たちには、メジャーメディアであるテレビ番組制作の現場や、企業様の広報映像の現場、そしてアカデミックな学術動画の制作現場など多くのジャンルにわたる経験のみならず、単に「制作」「演出」といった映像制作会社の機能に限らず、CG制作や撮影技術、ポストプロダクションといった幅広い領域をカバーする「総合コンテンツ制作業としての経験」があります。その経験は質・量ともに、トップクラスのものです。
弊社では、こうしたノウハウを映像制作サービスの顧客に限らず多くの方々にご活用いただけるよう、コンサルティング業務を行っています。
私たちのコンサルティングは机上の空論に終わりません。それは経験に基づいた情報分析による知見を持っているからに他なりません。頭で分かっているだけの知識だけのコンサルティングは現場では全く役に立ちません。私たちが皆さんにお示しするのは、本物のプロの映像制作者だからこそわかる「本物の知見」です。
また弊社は根幹となる事業が映像制作のため、コンサルティング業務も含め映像の制作から最終的な活用方法までワンストップでサービスをご提供することができます。
創業以来、映像制作一筋30年の経験の蓄積と情報を、皆さまの日常的なアドバイザーとしてぜひご活用ください。

【一般企業様向け】映像業界との橋渡し役

これからは動画を活用したマーケティングが主流となることは明白です。そのような状況では、映像を制作する時だけ制作者を呼ぶというだけでは不十分です。
確かに多くのクライアント企業様の広報部門などでコンテンツ制作に携わる方々は一定の知識をお持ちで独自の解決能力はお持ちなのですが、現場の状況や映像に関わる最新の情報が入らないため、アイデアはあっても具体化の可能性が判断できずにいたり、また映像業界との共通言語を持たないためにアイデアを映像制作会社に伝達することができず解決策が見えてこないといった問題点が見受けられます。

こうした問題を解決する方法の一つが、常日頃から映像制作者を身近に置いて情報交換を行い、最新の情報を入手することです。そして逆に言えば、こうした手段をとらなければ動画や動画を活用したマーケティング活動において後手に回る危険性すらある時代がすでに到来しているのです。

弊社ではこうした問題を解決するために、広報部署の方々と情報交換を行い、弊社の映像制作サービスを使わない企業様の場合でも、皆さまと普段からお付き合いのある映像制作会社や広告代理店などとの橋渡し役を請負う「翻訳者」としてのコンサルティング業務を展開しています。

無駄を省き効率的な広報戦略を実現できる

お客様にアイデアがあっても、それをどういった会社に実務依頼を行えば良いか判断ができないことがあるはずです。漠然としたイメージはあっても、それが現在の手持ちの業者で解決できるのか？解決できるとしたらどこに依頼すればいいのか？そうした判断が求められるはずです。私たちが間に入って業者の査定を行えば無駄なコストの発生を防ぐことができます。
適正価格で制作を行うためには、適性な業者を選定して仕事を振り分ける役割を担う専門家が必要なのです。私たち映像のプロがお手伝いをいたします。

見積書の内容把握や査定をすることができる

お客様の動画のアイデアを実現するために必要な時間や料金を適正に分析し、その結果をお伝えします。業者選定の際に相見積を出したとしても、この時代の映像制作プロダクションはどこも玉石混交で見積金額に10倍の開きがあることも多いのです。これではお客様が迷ってしまいます。
私たちコンサルタントが間に入ることにより、一体どの見積書が適正なのか判断することができます。

下請法が適用される案件で役立つ

選定した映像制作会社との間で下請法が適用される条件が整っている場合でも、弊社なら制作スケジュールを把握し、しかるべきタイミングで三条書面を交付するなどの手配が可能になります。

契約時に役立つ

著作権に対する考え方は映像制作会社によってまちまちです。その考え方を聞き取り調査によって把握し、契約書に反映させるための情報を提示させていただきます。

【映像制作会社様向け】ウェブ業界との橋渡し役

テレビ番組などを制作する番組をメインとした制作会社の場合、動画の制作能力が高くてもウェブマーケティングのノウハウが無く、実際に動画マーケティングの仕事をメーカーなどエンドクライアント様から直接請け負うとしてもノウハウが無いためマーケティングに結びつくような成果が出ないことがあります。
ウェブの世界に「規模」は通用しません。たとえテレビ業界で一定の実績がある制作会社であったとしても、ウェブの世界で通用するかというと、それは全く別問題です。

理由は簡単で、ウェブで多く広まっている動画はマーケティングを目的とするものが多く、映像制作のノウハウもさることながら、マーケティングのノウハウが必要だからです。また、GoogleやYouTubeにおいては「アルゴリズム」による判定こそすべてであり、その動画を作った映像制作会社の規模や実績などまったく視野に入っていないのです。これらを突破するためには資本力ではどうにもなりません。アルゴリズムを知り、同時に映像制作の知識も総動員してこそ突破の可能性が高まるのです。

弊社デキサでは、コンサルティング業務の一環として、映像制作会社様がウェブマーケティング動画制作の市場に進出する際のお手伝いをさせていただいております。