動画撮影の費用（撮影技術費）
撮影技術費とは、ロケやスタジオ収録の際に必要な撮影機材の使用料や、それを運用するスタッフの人件費のことです。
普通の映像制作会社はこうした撮影技術を自社で持っているわけではなく、撮影技術は「撮影技術プロダクション」もしくは単純に「技術会社」と呼ばれる専門の会社に「発注」して、撮影の時だけ参加してもらうわけです。
撮影という作業は映像制作の作業の中にあって、毎日あるようなものではありません。そのため一般的には制作会社が撮影技術部門を抱えてしまうと費用的にも大変非効率な結果となってしまうわけです。こうした事情から通常は映像制作会社は技術部門を持たず、撮影技術専門の会社に発注を出してロケの時だけ参加してもらうシステムで落ち着いたという歴史的経緯があります。
当社デキサでは少々事情が違っています。毎日ロケはあるわけではありませんが、弊社の場合はかなりの頻度でカメラを回さないとならない状況にあり、そのためカメラマンなどスタッフは抱えませんが、撮影機材のみ自社で抱える形にしています。高い頻度で撮影がある場合は、これだけでもかなり大きなコストカットが可能になります。
弊社スポーツ撮影の現場の様子、カメラは６カメ体制と比較的大規模
動画・ビデオ撮影費用の相場
使用する機材のクラスや、それを運用するスタッフのキャリアによっても撮影時の費用は変わってきますが、価格は主に「カメラ一台を一日運用する費用」を単位にしており、これを「チェーン」と呼びます。
例えばカメラを二台使ったロケを二日行った場合は２×２で４チェーンとなります。通常はこの単位を基本として撮影技術の費用は計算されます。 この１チェーンの中にはカメラ、三脚、ガンマイク、マイクブーム、ポータブルミキサー、照明キット、車両などの機材と、それを運用する人件費が含まれています。
1チェーンに含まれるスタッフは、カメラを回すカメラマン、そして音声や照明、そしてカメラの調整などを行うビデオエンジニアというスタッフの二名体制が今では普通になってきています。さらに予算規模によっては三名体制を取る場合もあり、この場合はカメラアシスタントというスタッフが同行します。
| ロケの場合の１チェーンの相場 | |
|---|---|
| １チェーン | １日 11万円～16万円 ※ショルダーカメラの場合 |
| 追加カメラアシスタント | １日 3万円～6万円 |
| 音声スタッフ追加 | １日 4万円～6万円 ※機材が含まれる場合あり |
※上記はロケ用機材の場合の金額です。スタジオ収録の場合などは、使う機材によっても価格は変わります。
使用するカメラのグレードでも値段は変わります
撮影機材によっても1チェーンの価格は大きく変化します。上記の価格はDVCPRO-HDやAVC-Intraという放送用フォーマットのショルダーカメラ（ENG)の値段です。ハンドヘルドの安価なカメラの場合には1チェーン5万円前後からの見積もりでお引き受けしております。
また、弊社でも近年実績が増えてきた4Kによる撮影の料金もあわせてご紹介します。それぞれのカメラの違いによる1チェーンの価格は以下の表をご覧ください。
| カメラ別の１チェーンの相場 | |
|---|---|
| DVCPRO-HDもしくはAVC-Intra P2 | １日 11万円～16万円 |
| 4Kデジタルシネマカメラ | １日 14万円～20万円 |
| HDV/P2ハンドヘルド | １日 ５万円～８万円 |
※カメラマンの熟練度やカメラ以外の付帯機材の数や種類によって値段は変動します。
撮影機材の例①～ENGカメラ
ENGカメラとは、Electronic News Gatheringの略で、放送制作の現場で使われているVTR一体型のカメラを指します。現在では手持ちの軽量なハンドヘルドカメラを記者が自分で持って撮影するような形式が地方局などを中心に多くなってきていますが、ENGの狭義での定義としては慣習上、肩に載せて使用するショルダーカメラを指すと考えて差し支えありません。
こうしたENGカメラは元々放送用に限定して設計製造されているため、スイッチ一つにしても信頼性が高く、また画質面でも民生用で行われているような色づけも一切なく素直な画質が特徴となっています。
優れた特性を持っているENGカメラですが、本体価格としては200万円～600万円、レンズも150万円～300万円と高価で、重量がある分三脚も海外製のものが中心となっているため費用がかさむという傾向があります。
弊社ではP2というパナソニックが推進しているメモリーカード記録のカメラを主軸として使用しています。
撮影機材の例②～ハンドヘルド（手持ち）カメラ
家庭用でおなじみのフォルムをした手持ちのカメラです。昔は業務用途というと、ENGに代表される肩掛けのカメラが主流でしたが、現在ではカメラの性能向上もあり、こうした手持ちのハンドヘルドカメラを積極的に採用する映像制作会社が増えました。
ENGに比較して軽量で機動性に優れている長所がある反面、小型化のために撮像素子が小さく受光面積が狭い分、感度が低くなり、ノイジーな画質になる機材もあるため注意が必要です。
またレンズも一体型のため広角レンズが必要な場合はレンズ交換によって対応することができませんのでワイドコンバージョンレンズを使用する事になります。
カメラそのものが安価で、重量が軽いため三脚などの周辺機器も安価に済ませられることが多く、放送の現場では用途が限定されるものの、企業広報や商品紹介などの映像制作現場では積極的にメインカメラとして活用されています。
撮影機材の例③～4Kデジタルシネマカメラ
近年、映像業界で話題となっているのが、この4Kというキーワードです。横幅がおよそ4000ピクセルという大解像度を実現した映像フォーマットですが、その4Kに対応したカメラが4Kデジタルシネマカメラです。
デジタルシネマカメラというのはSuper35mmサイズのフィルムと同じ大きさの撮像素子を搭載しているカメラを指し、被写界深度の特性などがSuper35mmフィルムと同等です。また、ガンマ特性（黒から白への階調表現の特性）がシネマ撮影に適した特性となっており、黒から白までの階調表現の幅が広いため、撮影後のポストプロダクション作業における画調の調整の自由度が高くなっています。
とはいえ、こうした4Kデジタルシネマカメラは癖が強いため、何から何までこうしたカメラで撮影することはおすすめできないという状況です。運用するための費用についてはENGの料金とあまり変わりはありませんが、何を撮影するかによって、スタッフを増員しなければならないなど、機材費とは別のところで費用が発生する可能性もありますので、作品の狙いなどを踏まえながら使用するか否かを判断する必要性があります。
なお、科学映画にあるような、通常のシアターを超えた超大画面を前提とした高解像度撮影については、音響システムとの兼ね合いもありますので、経験豊かな弊社スタッフのコーディネーションにお任せいただければと思います。
撮影のみの場合のコスト
大切なイベントなので、「素材だけ撮影しておきたい」といったご要望をいただくことがあります。当社ではもちろんこうした御希望にも可能な限りお応えいたしておりますが、イベント当日に機材とカメラマンだけ現場に派遣するという形での仕事はいたしておりません。カメラマンは撮影をしますが、何をどう撮影するべきかを決めるのはディレクターです。ディレクターなしでは撮影は行えないのです。
例えば結婚式ビデオの撮影などは、式の流れがほぼ決まっているため、慣れてしまえばカメラマン一人で撮影を行うことがほとんどです。しかし一般的にイベントなどでは、毎回流れも違いますし、臨機応変にその場で撮影対象を決定しながら撮影を行う必要があります。これはカメラマン一人でできる仕事ではありません。
一般的にはイベントの主催者側との連絡を行うプロデューサーが一人、そしてカメラ一台につき一人のディレクターが付くのが最低限のスタッフ編成です。
そしてこれらプロデューサーやディレクターなど制作スタッフの人件費は別途見積もりに加算されます。くわしくは制作費のページをご覧ください。
近年の動画撮影技術費用に関する傾向
近年の撮影費用は、機材費に限れば撮影機器の多様化によって安価になりつつあります。とはいえSD（640×480ピクセル）からHD（1920×1080ピクセル）の時代となり、さらに4K（3840×2160ピクセル）へとフォーマットが高度化するため、プロ用のカメラなどの費用が下がっているわけではありません。あくまで一眼レフカメラの動画撮影機能などの家庭用・民生機器をプロの現場に応用するという方法論があるため、「安価に済ませることができる」という話とご理解いただければと思います。高信頼かつ本当の意味で高画質を担保できる業務機器の価格が下がっているわけではない点に注意が必要です。
また、撮影に必要なカメラマンやVE、音声スタッフ、照明スタッフなどの人件費は年々増加傾向にあります。物価も2022年以降、顕著に上がっており、それに追随するように人件費は上がる傾向があります。
機材費はご相談に応じますが、人件費についてはスタッフの生活がかかった話のため、ご理解とご協力をお願い申し上げます。
デキサの動画撮影技術について
弊社デキサは外部の撮影技術会社に極力頼らず自社で撮影機材を持ち撮影を行うことに、創業当時からこだわってきました。可能な限り映像制作の細部まで自分たちで理解して把握する。これが総合的に映像をプロデュースする上で欠かせないノウハウであると思うからです。
また、使用履歴がハッキリしている機材を用いるため、衛生管理が必要な場面の撮影でも安心です。もちろん自社機材なのでメンテナンス情報も明確、トラブルを未然に防ぎ、撮影を滞りなく進めるための信頼性の確保に大きく役立っています。
